プラスチックは 21 世紀において最も深刻な問題の 1 つです。 原料や生産プロセスの問題ではなく、世界中のプラスチックパッケージの 32% が回収されていない (埋め立て、焼却、リサイクルなど) という事実のためです。最終的には環境に放置されてしまいます。プラスチックが完全に分解するには数百年を要します。これまで、プラスチックは小型の粒子に分解されていき、最終的には食物連鎖によって人体に取り込まれるという道をたどっていました。ここでのキーワードはマイクロプラスチックです。プラスチックゴミが海洋などに流出しないようにする最適な対策は、紛れもないことですが、プラスチック製品の使用を避けて、紙などの再生可能な原料で製造した 100% 生分解可能な代替製品で置き換えることです。

「知識は共有すると増加する」。このモットーに従い、IDS はデジタル産業用カメラの大手メーカーの 1 社として、専門知識を無料で、新たなプラットフォーム上で利用できるようにしました。オンラインイベントや、カレンダーやライブチャットなどの便利なツールに加えて、IDS Vision Channel にはメディアライブラリもあり、過去のイベントの録画やその他の専用コンテンツが収録されています。オンラインセッションでは、2D、3D、組み込みビジョン、さらには人工知能に関する画像処理のトピックを取り上げています。短時間に内容を凝縮し、相互に関連するトピックで構成されています。初心者にとってもエキスパートにとっても、興味深い内容となっています。終わりには、グループまたは発表者と、疑問点を話し合うことができます。IDS Vision Channel は知識交換や知識構築の場として最適です。

とりわけ手ごろで、特にコンパクトかつ高い性能を求めるなら、IDSの新しいuEye XLEカメラシリーズです。このuEye XLEカメラは、コスト重視の量産プロジェクトに向けて特別に開発されています。省スペース設計に加え、実用的なUSB3インターフェースの採用、USB3 Vision規格のサポートにより、同産業用カメラは簡単にマシンビジョン・システムに組み込むことが可能です。お客様には、シングルボードのモデルとしてC/CSマウントあるいはSマウントの有り/無し、さらにはプラスチック製筐体モデルもお選びいただけます。初回発売モデルには、高感度な5MPのON Semiconductor社製 AR0521センサを搭載します。

IDSは20種以上の新しいCマウントレンズを発売します。レンズの解像度として5・8・10MPに対応するほか、多彩な焦点距離と光学クラスにより、多数のアプリケーションを想定した使い方が可能です。さらに、コストパフォーマンスに優れていることも特長です。こうした特長は、IDSの “It's so easy!〔すべてをもっと簡単に！〕”という製品哲学をそのまま体現しています。

新しい設計と改良された電子回路:Ensenso N40/N45 3D カメラはコンパクトで軽量、協働に適しています

新たなスタンダードとして：Sony社の第4世代Pregiusセンサを搭載のuEye SEカメラ

　uEye LE AF産業用カメラは、その実用的なオートフォーカス機能によって、対象物までの距離が頻繁に変わる場合でも完全に焦点の合った画像が得られます。IDS Imaging Development Systems GmbHでは、新たに2.1 MPと3.1 MPのSony社製センサを搭載した機種を追加して、アプリケーションの設計やカメラの組込みにおける柔軟性をさらに高めます。また、同製品シリーズとして初めてUSB Type-Cポートをボードに垂直に設けたモデルもご用意しました。

最大限にまで詳細に捉えたいなら、Sony社製20 MPセンサ搭載のuEye SEカメラはいかがでしょうか

偏光イメージセンサを使えば、他のイメージセンサでは見えない詳細な情報を可視化できます。そこでIDSでは、イメージセンサ上に偏光子を形成（On-Chip Polariser）したSony社のIMX250MZRセンサをuEye CPシリーズに加えました。このモデルなら、コントラストが低い場合や反射光がある場合でも、オブジェクトの検出能力が確実に向上します。さらに、表面の細かな傷や透明なオブジェクト内部の応力分布の検出にも有効です。

　この数年に続いて2019年も、IDS Imaging Development Systems GmbHは業界の予想を上回る業績を収めることができました。VDMA（ドイツ機械工業連盟）がマシンビジョンに関する売上は7%の減少になると予測するなか、これに反してIDS の売上は1桁後半の高いパーセンテージで伸びており、市場での確かなポジションを維持しています。昨年以前に比べ、こうした売上の増加は特に北米で顕著でした。