ABBの調査により、自動化における世界的な「教育格差」によって再工業化が危機に瀕していることが明らかになりました
ABBのグローバル調査では、グローバルな課題に直面した際のレジリエンスを構築するために、米国と欧州の企業でリショアリング（製造の国内回帰）やニアショアリングを行う傾向が高まっていることが明らかになりました。しかし同時に、こうした戦略の成功に必要なスキルに関する教育の格差も大きくなっています。
(1/7) 年間3万人以上の学生を教育するABBのグローバル教育プログラムは、新しいロボティクス＆自動化トレーニング施設の開設により拡大します。
- 教育専門家の80%は、ロボットと自動化が今後10年間の雇用の将来を形作るだろうと述べています
- しかし、今後3年間で米国と欧州の事業の70%が、サプライチェーンの変化*により、ロボティクスと自動化への投資を計画しているにもかかわらず、教育プログラムにロボットを使用している教育施設は1/4の割合に留まっています。
- ABBでは、毎年30,000人以上の学生を対象にした100を超える大学の研修プログラムが、ロボティクス・自動化研修施設の新規開設に伴い、拡大しています。
ABBのロボット&ディスクリート・オートメーション・ビジネスのプレジデントであるサミ・アティヤは、「世界は絶えず進化しています。企業は既存の構造をシフトさせ、新しい技術を採用して、さまざまな課題や不確実性に対応できるようにしています。ロボット自動化は重要な役割を果たしています」と述べました。「私たちは、ロボティクスと自動化の時代に活躍できる既存および将来の労働力を準備するために、継続的な教育に多大な投資を必要とします。これは、私たちが目にする広範な変化に備えるだけでなく、今後の豊かな社会を作り出すために重要なことです」
ABBが欧米のビジネスリーダーを対象に行った2022年の調査では、欧州企業の74％、米国企業の70％が、労働力不足、より持続可能なグローバルフットプリントの必要性、世界の不確実性に対応して、サプライチェーンのレジリエンスを高めるためにリショアリングまたはニアショアリングを計画していることが明らかになりました。
これらの企業の大多数は、これらのシフトを実現する上で自動化は不可欠と考えており、調査対象となった欧州企業の75％、米国企業の62％が、今後3年間に、このようなオペレーションシフトを促進するためにロボティクスと自動化への投資を計画しています。
このように自動化への意欲はあるものの、ABBの2022年世界教育調査では、今後ますます接続され自動化される職場で働くために求められるスキルを確保するために必要な教育、訓練に大きなギャップがあることが判明しました。調査対象となった世界の教育専門家のうち、80％が今後10年間にロボティクスと自動化が雇用の未来を形成すると考えている一方で、現在教育プログラムの一環としてロボットを使用している教育機関は4校の内1校にとどまっています。
ABBは、スキルギャップを埋めるために、オーストリアにある1億ユーロを投資したグローバルイノベーション＆トレーニングキャンパスを含む新しいトレーニングセンターで、ロボティクスと自動化のグローバル教育プログラムを強化しています。ABBのトレーニング施設は、英国、ベルリン、ブラジルに新設された地域トレーニングセンターと合わせて、世界40カ所以上に広がり、毎年、学校、カレッジ、大学の学生、実習生、作業員など3万人以上を教育しています。
これらのサイトは、ABBの教育用ソフトウェアパッケージ（ウィザードイージープログラミング、RobotStudio®、RobotStudio® ARビューアアプリなど）、および協働ロボットセルやアプリケーションパッケージなどのハードウェアからなる、ABBの既存の教育の提供に追加されます。ABBは学校や大学と100以上のグローバルなパートナーシップを結び、教育機関と共同でカリキュラム教材を作成し、将来の世代の教育や将来の仕事の準備に役立てています。
「今こそ変革が必要です」とアティヤは加えて述べました。「企業が労働力不足を補い、効率を上げ、レジリエンスを高めるためにロボットによる自動化を進める中、労働者は自動化を利用して仕事を遂行し、自らの役割を補強するためのスキルセットを必要としています。企業は、教育機関や政府と協力し、社会が未来の仕事に対応できるよう、力を合わせる必要があります。これによってのみ、柔軟な自動化を十分に活用し、進行中の再工業化から価値を引き出すことができるのです」
ABBの調査は、ロボティクスと自動化技術の教育を促進することの重要な必要性を強調しています。ABBの教育向けサービス、ABBとそのロボットやソフトウェアを使った教育プロジェクトの例、オートメーション教育が明日の労働力の形成にいかに役立つかを説明したホワイトペーパーなどの詳細については、ABBの教育ポータルページをご覧ください。
ABBサプライチェーン調査(2022年)
本リリースは、2022年に実施されたABBのサプライチェーンおよび教育調査の結果をまとめたものです。
www.abb.com
